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learningBOXがVer2.17へバージョンアップ

今回のバージョンアップについて learningBOXをご利用いただき、誠にありがとうございます。 本日、learningBOXがVer2.16から2.17へバージョンアップされました。 こちらの記事では、各種新機能が追加されたVer2.17.13(2022年3月9日リリース)について、具体的にご紹介いたします。 新機能・機能改善一覧はこちら   新機能 機能改善 1.コース一括変換機能13.対応端末確認の機能拡充 2.見出し/クリア条件の設定14.二要素認証の機能拡充 3.選択型コンテンツ設定機能15.テストモード設定の機能拡充 4.成績表16.グループ管理・成績管理の閲覧権限 5.ページデザイナー17.グループ一括CSV登録・ダウンロード機能 6.メディア管理18.パンくずの表示箇所追加 7.問題の解答/添削内容表示機能19.コース詳細説明の表示切替機能追加 8.メッセージボックス管理権限20.動画基本設定機能 9.動画時間表示機能21.デザインカスタマイズの即日利用が可能に 10.動画連続自動再生機能22.アクセスログへの認証失敗情報の追加 11.カリキュラム/コース説明文機能 12.ウェルカムページ再表示機能 今回のバージョンアップでは、学習画面の見え方を大きく変える「コース一括変換機能」が新しく開発されました。 既存機能の改善やAPIで連携できる機能の拡充なども含め、多くの機能が追加されました。 それでは早速、今回の2.17系バージョンアップについて、詳しくご紹介させていただきます。   コース一括変換機能 学習画面の見え方を変えるコース一括変換機能が追加されました。 学習画面のTOPは全てコース教材に統一され、シンプルな見た目とともにカスタマイズしやすくなります。 詳しくは、こちらの記事をご覧ください。 ➡コース一括変換機能   見出し/クリア条件の設定 従来の学習制御機能が一新され、クリア条件となりました。これまでより、複雑な条件設定が可能です。 詳しくは、こちらの記事をご覧ください。 ➡見出し/クリア条件の設定   選択型コンテンツ設定機能 複数の教材の中から、学習者が1つだけ選択して学習できる機能です。 詳しくは、こちらの記事をご覧ください。 ➡選択型コンテンツ設定機能   成績表 オリジナルの成績表を作成し、コース内でコンテンツとして配布できるようになりました。 詳しくは、こちらの記事をご覧ください。 ➡成績表設定機能   ページデザイナー サイトカスタマイズで作成可能なページのデザインを、より手軽に変更できるようになりました。 詳しくは、こちらの記事をご覧ください。 ➡ページデザイナー   メディア管理 動画や教材をlearningBOXに登録することで、各コンテンツごとにメディアファイルをアップロードすることなく、CDN経由で利用できるようになりました。 詳しくは、こちらの記事をご覧ください。 ➡メディア管理   問題の解答/添削内容表示機能 特定の問題の設問に対する解答と添削の内容を表示させることができます。 詳しくは、こちらの記事をご覧ください。 ➡問題の解答/添削内容表示機能   メッセージボックス管理権限 メッセージボックスの管理権限が追加されました。 これにより、権限のあるユーザーはグループやメンバーに対して、メッセージを送信することができます。 詳しくは、こちらの記事をご覧ください。 ➡メッセージボックス   動画時間表示機能 「カリキュラムを探す」「コースを選ぶ」画面で、動画コンテンツの時間が表示されるようになりました。 詳しくは、こちらの記事をご覧ください。 ➡動画時間表示機能   動画連続自動再生機能 動画コンテンツが複数ある場合、自動で続けて再生されるようになりました。 詳しくは、こちらの記事をご覧ください。 ➡動画連続自動再生機能   カリキュラム/コース説明文機能 「カリキュラムを探す」「コースを選ぶ」画面に、説明文を表示することができます。 詳しくはこちらの記事をご覧ください。 ➡カリキュラム/コース説明文機能   ウェルカムページ再表示機能 ウェルカムページを再表示させることができます。 詳しくは、こちらの記事をご覧ください。 ➡ウェルカムページ再表示機能   対応端末確認の機能拡充 learningBOXの推奨環境を自動で読み込んだり、対応端末一覧画面に【戻る】ボタンが追加されました。 詳しくは、こちらの記事をご覧ください。 ➡対応端末確認の機能拡充   二要素認証の機能拡充 特定のグループに絞って、二要素認証を設定できるようになりました。 詳しくは、こちらの記事をご覧ください。 ➡二要素認証の機能拡充   テストモード設定の機能拡充 テストモード設定で、成績詳細の表示をより細かく設定できるようになりました。 詳しくは、こちらの記事をご覧ください。 ➡テストモード設定の機能拡充   グループ管理・成績管理の閲覧権限 メンバー管理/成績管理権限について、閲覧のみを許可できるようになりました。 詳しくは、こちらの記事をご覧ください。 ➡グループ管理・成績管理の閲覧権限   グループ一括CSV登録・ダウンロード機能 グループのCSV一括登録フォーマットが、より分かりやすい表示に変更されました。 詳しくは、こちらの記事をご覧ください。 ➡グループ一括CSV登録・ダウンロード機能   パンくずの表示箇所追加 「一般公開コース」「コースを選ぶ」「コース詳細」画面に、新たにパンくずが表示されるようになりました。 詳しくは、こちらの記事をご覧ください。 ➡パンくずの表示箇所追加   コース詳細説明の表示切替機能 「学習する」画面上部に表示される、コースやフォルダの説明部分を表示させるかどうか設定できるようになりました。 詳しくは、こちらの記事をご覧ください。 ➡コース詳細説明の表示切替機能   動画基本設定機能 動画の倍速設定の範囲やシャドウなど、動画に関する基本的な設定ができます。 MOVIEプレイヤーのバージョンが、2.1.0以上の動画コンテンツに対して利用できる機能です。 詳しくは、こちらの記事をご覧ください。 ➡動画基本設定機能   デザインカスタマイズの即日利用が可能に 注文画面よりデザインカスタマイズをご注文いただくと、即日ご利用いただけるようになりました。 詳しくは、こちらの記事をご覧ください。 ➡デザインカスタマイズを注文する   アクセスログへの認証失敗情報の追加 アクセスログに、認証に失敗した際の情報が新たに表示されるようになりました。 詳しくは、こちらの記事をご覧ください。 ➡アクセスログを見る ●TEL:0791-72-8421 ●お問い合わせフォーム 今後も、さらにお客様のお声に耳を傾け、より快適にご利用いただけるよう機能改善に取り組みます。 learningBOXのVer2.17で追加された新機能や機能改修につきましては、こちらのリリースノートにも詳しく記載しています。 今後とも、learningBOX/QuizGeneratorをよろしくお願いいたします。

新入社員育成のためのオンライン研修とは?利点や課題を解説

新入社員育成のためのオンライン研修とは?利点や課題を解説 新型コロナウィルスの影響により、新入社員の為のオンライン研修を導入している企業も増加傾向にあります。 しかし、これから導入しようとしてもどのような利点や課題があるかわからないこともあるでしょう。 そこで今回の記事では、オンライン研修に対するメリットや課題について解説します。   目次はこちら 1.新入社員の研修にオンラインが活用される理由 2.新入社員にオンラインで研修する利点 3. 新入社員のオンライン研修の課題 4. 新入社員のオンライン研修で課題を解決する方法 5. まとめ   新入社員の研修にオンラインが活用される理由 新入社員研修にオンライン研修が活用されています。 これまでの新入社員研修といえば、集合研修と呼ばれる形式で講習会や勉強会などを催し、大勢が同時に学ぶケースが多かったといえるでしょう。 しかし、近年では新型コロナウィルスの影響があることから、感染リスクを軽減するため、オンライン研修に切り替えています。 研修スタイルをオンラインにした場合、新入社員研修を自宅で学べることに加えて、感染リスクの高い人込みを避けられるメリットがあります。   新入社員にオンラインで研修する利点 こちらのページでは新入社員に対してオンラインで研修する利点をご紹介します。    多くの人を会場に集めなくて良い オンラインを活用した場合、会場に新入社員を集める必要がありません。 そのため、前述したように新型コロナウィルスの感染拡大防止対策となるだけでなく、大勢の新入社員を収容できる会場の準備をする手間も省けます。   コストを削減できる これまでの講習会や勉強会と比較すると、オンライン研修では会場費や交通費などが発生しないため、コスト削減が可能です。 社員1人あたりにかかる研修費用 調査機関によると、2019年社員1人あたりにかかった研修費用は39,841円となっており、是年と比べると15%増となっています。 教育研修の現場では、「新入社員の教育」の実施率が最も高く、続いて「メンタル教育」「コミュニケーション教育」「キャリア研修」など、在籍社員への研修も導入傾向にあります。研修の数だけでなく、内容も様々増えていることから企業の研修費用が増加傾向にあることが予測されます。 オンライン研修の相場 オンラインでの研修やセミナーの相場は、1人あたり平均3,390円です。  セミナーの内容によって費用は変わってきますが、社内の研修の一部をオンラインに変更することでコスト削減は可能です。 社名 1人あたりの料金 SAKU-SAKU Testing 429円 社員研修VAプラス 495円 スクー 1,500円 ビズアップ総研 5,280円 リクルート 15,000円 ネオキャリア 20,000円 ※上記データは弊社調べによる算出結果になります。   何度でも復習してもらえる 研修内容が難しい場合、ついていけない新入社員もいることが想定されます。 しかし、オンライン研修では何度でも映像や文章を見返すことができるだけでなく、誰がどこまで学習を進めているのか把握できるため、学習レベルに合わせたサポートも行いやすくなります。 こちらは教える側にもメリットがあり、教育にリソースを割ける企業は多くはありません。 その為、研修の実施だけでなくアフターフォローもオンラインでサポートできるのは、忙しい現場にいるメンター(教える人)にとっても大きなメリットになります。   新入社員のオンライン研修の課題 ここからは、オンライン研修の課題を見ていきましょう。   コミュニケーション不足に陥りやすい オンライン研修の中のeラーニングは、配信された動画を見る・テキストを読むといったスタイルです。 そのため、工夫しなければ上司や同僚とのコミュニケーションが減少する可能性があります。   新入社員の能力を測りにくい オンライン研修では、新入社員の能力を把握しにくいといえます。 勉強の進捗具合はチェックできたしても、どこまで理解を深められたか、業務にどう応用するかなどはわかりにくいためです。   スケジュールを立てる 研修をいつまでに終えたいのか、スケジュールを作成します。 学習方法によって習得までの期間に差が出るため、期日までに研修を終えられる学習方法を選びましょう。   体験しながら学べない オンライン研修は、直接触れる・実行してみるなど、体験しながら学ぶ内容は不向きです。 動画やテキストで理解はしてもらえても、実務的に活用できるかは未知数といえます。   新入社員のオンライン研修で課題を解決する方法 オンライン研修の導入における課題の解決方法を見ていきましょう。   OJTやメンター制度を導入 OJTは、実際の業務をこなしながら研修をするスタイルです。 一方、メンター制度では、先輩や上司が新入社員の精神面のケアを行います。 いずれもコミュニケーションを取りながら学べ、相談できる環境です。 オンライン研修と組み合わせることで課題を解決できます。   eラーニングとウェビナーを組み合わせるオンライン研修には一方向・双方向それぞれの手法があります。 例えば、eラーニングは、動画やテキストを一方向に配信するため、いつでも復習できるメリットがあります。 ウェビナーは、リアルタイムでオンライン研修を受けながら、質問があればチャットで質問・相談ができる形式です。 また、ZoomなどのWeb会議ツールを使用すれば、質問も自由にできるなど双方向のやりとりができます。 オンライン研修ができる手法には種類があるため、組み合わせてそれぞれの課題をクリアすることが可能です。   まとめ 新入社員のオンライン研修には多くの利点があります。 しかし、それぞれの学習スタイルを把握しておかなければ課題を解決できません。 新入社員にはどのような形で何を学んでほしいか、ゴールを決めてからオンライン研修の導入を検討すると良いでしょう。 多様な教材形式がある「learning BOX」では、バリエーション豊富な問題作成や教材により、様々なオンライン研修の状況に合わせたeラーニングの作成・配信が可能です。また、直感的に操作ができるデザインなので教わる側にとっても使いやすい為、学習時のストレスの軽減につながり、より効果的な学習ができます。   ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい「オンライン学習最前線!eラーニングを支えるLMSとは【2021年】」

人材育成に役立つ研修プログラムの作り方や必要性を解説

人材育成に役立つ研修プログラムの作り方や必要性を解説 人材育成をする際、研修で多くのことを学んでもらうことを目的とする企業は多いかと存じます。 研修を行う場合、事前にプログラムを作成すると計画的に学習が進められます。 しかし、どのようなプログラムを組めばいいのかわからないという声も聞かれます。 本記事では、効率良く学ぶための研修プログラムの作り方についてみていきましょう。   目次はこちら 1.研修の必要性 2.研修プログラムとは 3. 研修プログラムの作り方 4. まとめ   研修の必要性 人材育成を効率的に行おうとする場合、定期的な研修が必要です。 例えば、スキルが必要ならスキルを習得するための研修を繰り返すことで、効率的にスキルアップしやすくなります。 また、リーダー管理職に対する研修の内容や方向性が正しければ、中長期的に会社の利益につながるともいえるでしょう。 また、以下のような事例を防ぐ場合にも役立ちます。   誤送信による情報漏洩での信頼失墜 誤送信による情報漏洩は、人の手によるメール送信の際に起きがちなミスの代表例です。 例えば、送信相手・送信内容など二重チェックや三重チェックなどを徹底していれば起こらないミスの代表例でもあるため、研修によって学習することで防止につながりやすくなります。   データ持ち出しによる巨額の損害発生 持ち出し禁止のPCを持ち出したうえに紛失した場合、巨額の損害を発生させることもあります。 これも、機器管理の徹底や会社としてのセキュリティ体制を整えることで防ぐことが可能です。 研修によってリスクを知ることで危機意識を高められます。   研修プログラムとは 研修をスムーズに行うために、誰に対してどのような研修を行うか、それぞれの研修作成時に、意識するべきポイントを紹介します。   新入社員に基本的なスキルを学んでもらう 新入社員は、業務内容のみならず電話の対応・メールの送り方など、社会人としての基本的なルールも覚えていく必要があります。 新入社員に対する研修プログラムを作成する場合は、基本的な社会人としてのスキルを研修内容に含めましょう。   業務内容を覚えてもらう 研修プログラムに取り入れる業務内容は、立場によって変化します。 新入社員・中堅社員・中途採用者などの立場だけでなく、業種によっても研修する内容は変わります。 例えば、総務であれば、勤怠に関わるルールや管理方法、営業であれば商品の詳細を覚えていく必要があるでしょう。 企業によってさらに業務内容に細かな違いが生まれるため、独自性が求められます。 研修プログラムを検討する前に、対象者に学んでほしい業務内容は何か、詳細まで定めておくことが大切です。   研修プログラムの作り方 研修プログラムは、次のような作り方で決めていきましょう。 目標や勉強方法などを定めることで、より研修の効果をアップさせることが可能です。   目標を持つ 研修を終えた際、社員にどのような状態になっていてほしいか明確に伝えましょう。 例えば、「社会人として基本的なビジネスマナーを知ってほしい」「自社製品の特徴をすべて覚えてほしい」などは明確な目標といえます。   勉強方法を定める 勉強方法には、業務を通じて学んでもらうOJT・業務外の場所で講習会をするOff-JT、自ら書籍などをみて勉強する自己啓発があります。 それぞれメリット・デメリットがあるため、目標にあわせて選択しましょう。   スケジュールを立てる 研修をいつまでに終えたいのか、スケジュールを作成します。 学習方法によって習得までの期間に差が出るため、期日までに研修を終えられる学習方法を選びましょう。   予算を決める 研修方法によっては、費用がかかります。 例えばOff-JTでは、会場費用・交通費支給・講師への依頼料など、さまざまな面でコストがかかる傾向です。 また、自己啓発では社員自らが購入した書籍費用の負担なども検討する必要があります。   オンラインでの研修も検討する 近年では、オンラインでの研修も注目されています。 オンライン研修は比較的コストがかからず、自宅に居ながら学習が進められるだけでなく、何回も繰り返して学習することが可能です。 対面での研修にこだわらず、オンラインによる研修も検討しましょう。   まとめ 研修プログラムはひとつではなく、それぞれ特徴が違います。OJT・Off-JT・自己啓発・オンラインのいずれかのみを選択するのではなく、組み合わせてプログラムを作る方法もあります。 目標に向けてスムーズに進捗するようプログラムを作成し、研修を行いましょう。 多様な教材形式がある「learning BOX」は、豊富な問題作成システムにより教える側のコンテンツの作成や配信における悩みを解決できます。 また、直感的に操作ができるデザインなので教わる側にとっても使いやすい為、学習時のストレスの軽減につながり、より効果的な学習ができます。     ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい「【教育最前線】動画とeラーニングで効果的な新人研修を実施する」

人材育成の手法とは?eラーニングやOJTなどの種類ごとに紹介

人材育成の手法とは?eラーニングやOJTなどの種類ごとに紹介 人材育成には多様な手法があります。 そのため、どのような手法を選べば良いかわからない人も多いでしょう。 実際に、人材育成の手法はそれぞれ費用・期間・目的が違うため、選択を間違ってしまった場合は業務に支障が生まれる可能性もあります。 そこで今回の記事では、人材育成の主な4つの手法について詳しく解説します。   目次はこちら 1.人材育成の手法2種について 2.人材育成の手法 3. 人材育成の手法を選択するポイント 4. まとめ   人材育成の手法2種について 人材育成を行う際、その手法は大きく分けて2つあります。 育成方法を考える前に確認しておきましょう。   その1.狭義の人材育成手法 1つ目は、業務内容の勉強やビジネスマナーの講習に焦点を当てた人材育成です。 講座を開く・オンラインで学習するなどの手法を用いて学びます。   その2.広義の人材育成手法 2つ目は、以下のように業務外にも視野を広げた人材育成です。 このような手法も存在する点は把握しておきましょう。 メンター制度・ティーチング・コーチング……先輩が指南役として人材育成を行う ジョブローテーション制度……人員配置を定期的に変更し、多くの業務にふれてもらう MBO……目標管理制度とも言い、社員自ら目標をたてて達成度に応じて評価される 勉強や講習の形にこだわらない形も、広い意味での人材育成としてカテゴライズされます。   人材育成の手法 業務内容やビジネスマナーを学習してもらいたい場合の人材育成の手法は4種類あります。   OJT OJT(On the Job Training)とは、業務の現場で指導を行うことで、日々の業務をこなしながら仕事内容を覚えてもらう手法です。 効率良く学んでもらえる反面、指南する側の負担が生まれるため、業務に支障が出るリスクがある点に注意が必要です。   Off-JT Off-JT(Off the Job Training)は、OJTとは違い業務以外の場で人材育成する手法です。講習会や勉強会などを開き、講師を招いて学習します。 外部からの講師を招けるため、標準的な知識を取り入れられるメリットがあります。 しかし、多くの社員を同じ場所に集めなくてはならないため、会場費・交通費・講師への費用などが必要です。   自己啓発 自己啓発とは、自主的に本を読む・セミナーに参加するなどの行為を指します。 学習を社員に任せておけるため、企業としての負担は少ないと言えます。 しかし、個々の進捗にバラつきが生まれ、スキルに差が出る可能性に注意が必要です。   eラーニング eラーニングは、インターネットを利用した学習方法です。Off-JTのようにコストが発生せず、自己啓発のように能力にバラつきが生まれにくい点がメリットと言えます。また、eラーニングは自宅時間や通勤時間を活用して学べることも魅力の一つです。   人材育成の手法を選択するポイント 人材育成の手法の中から、自社に合うものを選択できれば学習効率が良くなります。 人材育成の手法を選択する際に、注目しておきたいポイントをみていきましょう。   期間や予算 学習に充てられる期間や予算を決めます。短期間で業務内容を覚えてもらいたい場合、Off-JTやeラーニングで集中的に学習してもらう方法がおすすめです。 予算に応じてOff-JTかeラーニングのどちらかを選択しましょう。   教えたい内容 社員に教えたい内容によって、人材育成の手法を選びます。 コミュニケーションを取りながら学びたい場合は、指南役の人と直接対話できるOJTやOff-JTで学んでもらうことを検討してみましょう。   教育する人材 教育したい人材が新入社員である場合は、Off-JTやeラーニングを活用して、時間をかけて基礎から学んでもらう方法が向いています。 一方、中堅社員や中途採用社員の場合は自己啓発やOJTで、業務をこなしながら学習してもらう方法であれば負担が少なくなります。   まとめ 人材育成の手法について解説してきました。 自社の社員に向いている手法を選択すれば、効率的に業務を学んでもらうことが可能です。 費用・期間・対象者などを多角的に検討し、人材育成の手法を選択しましょう。 learningBOXは学習者は小学生から大人まで誰でも楽しく学習できること、管理者は直観的に操作出来る管理画面でプログラミング知識がなくても作成可能なことと双方にとって使いやすいプラットフォームになっています。 また約13,000人の導入実績がある為、多種多様な要望に答えることが可能です。     ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい「【2021年最新版】eラーニングのプラットフォームを徹底解説」

【2021年最新】外国人スタッフの教育にはeラーニングがおすすめ

【2021年最新】外国人スタッフの教育にはeラーニングがおすすめ こんにちは!初めまして、品質管理部の寺田と申します。 いつも弊社のeラーニングシステムである「learningBOX」をご利用いただき、誠にありがとうございます。 learningBOXは国内利用はもちろん、海外のお客様にも柔軟にご利用いただけるLMS(学習管理システム)です。 今回の記事では「外国人社員を抱えている企業様、外国人社員の教育にお困りの教育担当者」におすすめの記事になっております。 本稿では、learningBOXを使って研修を実施する際に必要な言語設定や招待メールを英語で送信する方法をご紹介します。   目次はこちら 1.eラーニングを使って外国人社員のスキルアップを図ろう 2.learningBOXは初めての方でも手軽にeラーニングを始めることができるLMSです 3.ワンクリックで簡単!learningBOXの言語の切り替え方法について 4.受講者に招待メールを英語で送信する方法 5.まとめ   eラーニングを使って外国人社員のスキルアップを図ろう eラーニングを活用すると言葉や紙だけでは伝わらないノウハウや知識を国籍を問わずに共有することができます。 近年はインターネットの普及やIT技術の進歩により、「eラーニングシステム」を活用したeラーニング学習が幅広く注目されています。 モバイル端末に適応したeラーニングを活用することで、社員は自宅、移動中、休憩時間などに気軽に学習できます。 eラーニングを社内研修に導入することで、社内の外国人スタッフを効率的に育成することができます。 社員が持続的に成長していくためには、企業は社員の文化や国籍に問わず、「成長ステージ」に合わせて適切な教育や学び場を提供することが重要です。 ▼外国人スタッフの教育に頭を抱えてしまう教育担当者の悩みを3つご紹介します その1.言葉の壁の現状と課題 その2.業務上のコミュニケーション問題について その3.文化的な価値観の違い   その1.言葉の壁の現状と課題 言葉の壁により、口頭で指示や依頼をしても伝わらないという課題があります。 人手不足を解消するために外国人スタッフを雇用する企業は増えていますが、言葉の壁をはじめとするさまざまな課題に面している企業があります。 スムーズなコミュニケーションが取れないというのは、同じ現場で働く日本人スタッフにとっては大きなストレスとなるでしょう。 外国人スタッフを雇用する場合は、彼らの立場にたった受け入れ態勢を整えることが大切です。   その2.業務上のコミュニケーション問題について 日本は漢字の他にひらがな、カタカナを用いた複雑な言語構成をとっています。 ヨーロッパや中国、アメリカなどでは、多くの人種や民族がともに生活し、他の地域の言語や文化が交流しやすい特性をもってます。 しかし、日本は島国という文化で、日本人的なコミュニティで価値観を共有してきました。 そのため、「このくらいは言わなくも分かるだろう」とつい考えてしまったり、「早めに仕上げてください」・「できるだけ達成できるようにしてください」といった、日本語独特の曖昧な表現は、外国人スタッフには伝わりにくいという課題があります。   その3.文化的な価値観の違い 仕事とプライベートのバランスや上下関係、宗教に対する考え方など、文化的な価値観の違いからトラブルが発生するケースもよく見られます。 例えば、「どうしてこの仕事をしないといけないのですか?」と質問する外国人スタッフと、それに対してムッとする日本人社員という構図です。 世界には仕事について理由や根拠を明確に説明するのは当たり前という文化もあります。 日本人の感覚で「空気を読む」ことを期待していては、信頼関係を構築するのが難しい場合も顕在します。 外国人社員の教育にeラーニングが効果的な理由 その1.いつでも好きな時間に研修を受けることができ、「学習機会を平等」に与えられる その2.従来の集合研修と比べて一か所に人を集めなくても実施することができ「会場費用などのコストを削減」ができる その3.動画教材を使うと日本語が分からないスタッフに対しても視覚的に「製品やサービスの取り扱い、業務フロー」を指導できる   ▼eラーニングのメリットや動画教材の活用についてこちらの記事をご覧ください。   learningBOXは初めての方でも手軽にeラーニングを始めることができるLMSです learningBOXは外国人従業員を教育するために必要なコンテンツ機能が全て揃ったeラーニングシステムです。 こちらでは、learningBOXの機能や特徴についてご紹介します。   専門知識がなくてもeラーニングを始めることができる learningBOXは専用の作成フォームから簡単に作成でき、学習者にあわせて配布する教材を設定することも可能です。 専門知識がなくてもeラーニングが作れ、導入をサポートするための教材も豊富です。   10人までなら無料で利用可能 弊社のlearningBOXは初めての方でも簡単に設定できるeラーニングシステムです。 learningBOXは、教材のバリエーションが豊富な上に、簡単に学習教材を作成、アップロードすることができます。 それに加えて、learningBOXは、なんと期間無制限でご利用頂けるフリープランもご用意しています。   learningBOXの機能をご紹介!! ・learningBOXは動画、YouTube動画にも対応しております。 ・お客様がお持ちの既存データはPDFにすることでそのままPDF教材として登録可能です。 ・クイズ、テスト機能を使うとインターネット上で本番さながらのテストや試験を実施することができます。 ・学習教材をクリアした方には認定証を付与することができます。 ・learningBOXでは、お客様が作成したコンテンツに制約条件を設定することができます。 ※learningBOXの使い方についてはこちらのlearningBOXでできることにも詳しく紹介されています。   ワンクリックで簡単!learningBOXの言語の切り替え方法について learningBOXの画面右上に【日本語】というボタンがあります。 【日本語】 ⇒ 【English】に変更するだけで簡単にシステム内の言語が切り替わります。   【English】をクリックすると、日本語から英語にシステム内の言葉が切り替わります。   プロフィール編集画面からでも言語設定を変更することができます。   言語を選択して、保存するをクリックして設定完了です。 【English】を選択して保存すると、次回のログインからシステム内の言語が英語表示になります。   受講者に招待メールを英語で送信する方法 こちらでは、英語のメールテンプレートを作成する方法を説明していきます。 手順1.管理者またはメールテンプレート編集権限のあるユーザーでログインして、サイドメニューバーの管理機能をクリックします。 次にメール設定をクリックします。   手順2.招待メール通知をONに設定し、テンプレート編集の+ボタンをクリックします。   手順3.招待メール新規作画面から対応言語のプルダウンから英語を選択します。 対応言語が英語のメール画面になるので、本文とテンプレート名を入力して保存すると「英語の招待メール」の完成です。   デフォルトの本文を使用したいときは「初期値にリセット」をクリックするとデフォルトの英語文が表示されます。 任意のテンプレート名を入力して保存すれば完成です。 ※詳しい使い方についてはこちらのメールテンプレート機能の使い方をご覧ください。   まとめ 今回の記事では「言語切替え」・「招待メールを英語で送信する方法」についてご紹介しました。 外国人従業員の研修にeラーニングをご検討されているお客様は是非、弊社のlearningBOXをご利用ください。 本稿もご覧いただきありがとうございました。 ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい「eラーニングとは?学習教材や必要なものを解説」

マイクロラーニングのデメリットをカバーする方法を解説

マイクロラーニングのデメリットをカバーする方法を解説 新しい学習方法として、マイクロラーニングが注目されています。 しかし、導入を検討していても、具体的なデメリットがわからない・解決方法が把握できないなどの悩みを持つ方もいるかと思います。 そこで、今回の記事では、マイクロラーニングのデメリットをカバーする方法について解説していきます。   目次はこちら 1.マイクロラーニングの特徴 2.マイクロラーニングのデメリット 3. マイクロラーニングのデメリットをカバーする方法 4. まとめ   マイクロラーニングの特徴 マイクロラーニングとは、数分程度の短時間で学習が完了する勉強方法です。 動画やテキストなどオンラインを活用し、自宅や通勤時間などの隙間時間でも取り組める点が特徴です。 また、スマートフォンやタブレットといったモバイル機器からも視聴ができます。 上記の様な特徴以外にも、クイズ形式などのゲーム要素を取り入れた現代人に合った学習方法であるといった特徴もあります。 マイクロラーニングを簡単にまとめると、好きな時間で勉強できる点はeラーニングと同様であるものの、1回のコンテンツが短時間で済む内容に向いています。   マイクロラーニングのデメリット 短時間での学習が特徴的なマイクロラーニングにもデメリットがあります。 それでは、早速、具体的な内容を詳しくみていきましょう。   1.質疑応答など細かなやりとりには不向き 隙間時間にモバイル端末でもできる手軽さで学習を習慣化させやすいですが、質疑応答があるような学習には不向きです。 例えば、教える側と学習者側が細かい質疑応答が必要な学習を行う場合は、別の方法を検討しましょう。   2.モチベーションの維持が難しい 自宅や通勤途中などの隙間時間を使って学習するため、自主性がなければ続けられません。 モチベーションを維持しにくい状況であるため、思ったような学習効果が得られない可能性もあります。   3.長期にわたって習得する内容は学びにくい 短時間で完結するコンテンツによって学習するため、長期的な学習が必要となる資格試験などの内容には不向きです。 長い時間をかけてスキルや知識を身につけていく場合は、他の学習方法と組み合わせる必要があります。   4.対人スキルは磨きにくい 基本的にリアルタイムでコミュニケーションを取ることはできません。 例えば、話してフィードバックをもらうといった対人スキル・コミュニケーションを必要とする学習内容などは不向きです。   5.準備に時間や費用が必要になる 導入する際には、時間や費用が必要です。 プラットフォームを選ぶ・学習教材を作成する・成績を管理するといった準備をしなければならない点は把握しておきましょう。   マイクロラーニングのデメリットをカバーする方法 こちらでは、前述したデメリットをカバーする方法について解説します。   オフラインでの学習と組み合わせる マイクロラーニングのデメリットである「質疑応答ができない」「対人スキルが磨けない」といったデメリットは、オフラインでの学習機会と組み合わせれば解決できます。 基本的な知識の学びの場としてマイクロラーニングを活用しつつ、オフラインでの講習会や面談などでコミュニケーションを取る場を設けましょう。   適したマイクロラーニングサービスを利用する 「モチベーションの維持が難しい」「導入に時間や費用がかかる」といった悩みは、適したマイクロラーニンサービスを利用することで解決できます。 例えば、テキストを読むだけの学習教材では、モチベーションの維持が難しいことも多いといえるでしょう。 しかし、サービスによっては、動画配信・クイズ形式の教材を作成できるなどの工夫が可能です。 また、サービスによっては教材の作成もサポートしてもらえるため、準備の時間を大幅に減らせるでしょう。 自社に適したサービスを選ぶことで、時間や費用を抑えられます。   まとめ マイクロラーニングにはメリットだけでなく、デメリットも存在します。 とくに学習させたい内容がマイクロラーニングには合わない場合は、効果的な学習は難しいといえるでしょう。 しかし、オフラインでの学習と組み合わせる、または適したサービスを選ぶことで、デメリットは打ち消せます。 そのため、マイクロラーニングでの学習を選択する場合、デメリットをカバーする方法を導入の段階で策定することが大切です。 learningBOXは専門知識がなくても誰でも簡単にe-ラーニングが作成できます。 フリープランでは10アカウントまで無期限・無制限・無料で利用することが出来るので、まずはお試しで導入することが出来ます。 導入後のリスクを最小限に出来ることで、デメリットをカバーすることが出来るといえます。     ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい「マイクロラーニングのプラットフォームの選び方は?ポイントを解説」

マイクロラーニングのプラットフォームの選び方は?ポイントを解説

マイクロラーニングのプラットフォームの選び方は?ポイントを解説 マイクロラーニングは短時間での学習に適しています。 しかし、適切なプラットフォーム選びに悩む方もいるでしょう。 実際に、どのようなポイントで選べば良いかわからなければ、導入する際に時間的なコストが発生してしまいます。 そこで、本記事ではマイクロラーニングのプラットフォームの選び方について解説します。 自社に適したサービスを選ぶ際の参考にしてみてください。   目次はこちら 1.マイクロラーニングのプラットフォームとは 2.マイクロラーニングのプラットフォーム選びのポイント 3. 職種ごとの活用シーン 4. まとめ   マイクロラーニングのプラットフォームとは マイクロラーニングを導入するためには、プラットフォームを利用することが必要です。 最適なプラットフォームに管理されたコンテンツであることで学習者は快適に学べ、企業としても成績管理や問題作成がしやすくなります。   マイクロラーニングとは マイクロラーニングとは、短時間で学ぶことができる学習教材です。 パソコン・スマホ・タブレットを活用して、好きな時間に勉強できます。 eラーニングと比べて時間が短いため、単語の暗記などシンプルな学習内容が向いています。   LMSとは マイクロラーニングを管理するプラットフォームはLMS(学習管理システム)と呼ばれています。 こちらは、マイクロラーニングを導入する際に切り離せない存在です。 成績管理・コンテンツ制作・進捗管理・マルチデバイス対応などを一元管理できます。   マイクロラーニングのプラットフォーム選びのポイント マイクロラーニングを導入する際のプラットフォーム選びは大切な要素です。 導入してから「企業側・学習側が合わなかった」とならないためにも、比較・検討が重要です。 ここからは、マイクロラーニングのプラットフォーム選びのポイントについて解説していきます。 無料プランやフリートライアルなども活用していきましょう。   実績はあるか プラットフォームとしての実績があるかチェックしましょう。 導入事例をチェックし、どのような企業で活用されているかを把握できれば導入しやすくなります。   料金プランは明瞭か 学習者の人数やサーバーの種類など、さまざまな条件によって料金が変化します。 プラットフォームを選ぶ際は、料金プランが明瞭なのか入念に確認することがポイントの1つといえます。   利用人数は適しているか 学習者の人数も大切な要素です。 少人数しか利用しないのに、大人数も利用できるプランを利用してしまうと、不要なコストがかかってしまいます。 学習者の人数やプラン内容を照らし合わせて、適切なプラットフォームを選択しましょう。   学びの環境に工夫があるか マイクロラーニングは、短い時間で学べるコンテンツを数多くこなすためのシステムです。 ゆえにモチベーション維持のためにも、クイズや動画など多様な学習方法を選択できるプラットフォームが向いています。   容量に余裕はあるか 教材を保存できる容量はプランによって異なります。 容量が少ないプランの場合、画像や動画の教材を数多く作っても配信できない点に注意が必要です。   管理は容易か 学習コンテンツを配信する場合、管理が必要です。 個人の進捗や配信システムなど、使いやすいプラットフォームであるほど手間を削減できます。   多言語対応しているか 外国人従業員にもマイクロラーニングを利用してもらう場合、プラットフォームは多言語対応している必要があります。英語など、多言語での操作やメッセージの送信ができるプラットフォームを選びましょう。   学習者にとって使いやすいか マイクロラーニングに積極的に取り組んでもらうためにも、学習者にとっての使いやすさは重要です。 学びやすい画面である・操作にストレスがかからないなど、学習者の視点を取り入れることが大切です。   職種ごとの活用シーン ここではマイクロラーニングの活用シーンを詳しくみていきましょう。   従業員全体に対する学習の習慣づけ 人材育成を行う場合、従業員にも定期的に学ぶ姿勢が必要となります。 前述の通りマイクロラーニングでは短時間で学ぶことができる学習教材なので、従業員が学ぶ姿勢を体得しやすいです。   管理職研修の事前学習 管理職は多忙な方が多く、時間的コストの高さから、まとまった研修の時間を確保しにくい傾向にあります。 しかし、マイクロラーニングであればそういった負担を軽減できます。 とくに、マネジメントや経営に関する基礎的な知識などを学習するのに役立つといえます。 その後の集合研修なども、基礎知識を事前に習得していることで、スムーズに進行できるでしょう。   新入社員に対する研修の補助 新入社員は覚えることが多いことから、マイクロラーニングでインプットのサポートを行うことが可能です。 専門知識、市場の把握、ビジネスマナーなど基本的な知識を覚えるのに適した学習方法だといえます。   まとめ マイクロラーニングにおいて、使いやすいプラットフォーム選びは大切です。 企業側・従業員側双方にとって使いやすいものでなければ、効果的な学習が難しくなってしまいます。 多くのサービスでは無料プランやフリートライアルが用意されているため、比較・検討はしやすいといえます。 本記事で解説したポイントを意識しつつ、マイクロラーニングのプラットフォームを選びましょう。 learningBOXは小学生から大人まで誰でも楽しく学習することができます。 管理者は直観的に操作出来る管理画面から操作することができ、プログラミング知識がいらない「双方にとって使いやすいプラットフォーム」になっています。 また約13,000人の導入実績がある為、多種多様な要望に答えることが可能です。     ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい「今、イチオシの教育トレンド!マイクロラーニングで人材教育を変える」

【いまさら聞けないSDGs】教育目標にeラーニングが貢献できる3つの理由

【いまさら聞けないSDGs】教育目標にeラーニングが貢献できる3つの理由 こんにちは。 龍野情報システムの西村です。 テレビや街中で「SDGs」(エスディージーズ)という言葉を聞いたことはありますでしょうか。 最近話題の言葉で、今さらSDGsの意味を聞きづらいという方もいらっしゃるかと思います。 そこで今回の記事では、SDGsの概要と特に教育分野の目標とeラーニングの果たす役割についてご紹介します。   目次はこちら 1.SDGsとは? 2.SDGsが掲げる「教育目標」について 3.SDGs教育目標にeラーニングが貢献できる3つの理由 4.learningBOXは学校教育で必要なコンテンツが全て揃ったLMSです 5.まとめ   SDGsとは? SDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)とは、「誰一人取り残さない(leave no one behind)」を合言葉に、持続可能でよりよい社会の実現を目指す為の世界共通の目標です。 人類は、「貧困、紛争、気候変動、感染症」など、これまでになかったような数多くの課題に直面しています。 このままでは、人類が安定してこの世界で暮らし続けることが困難だと提唱されています。 そんな危機感から、世界中のさまざまな立場の人々が話し合い、課題を整理し、解決方法を考え、2030年までに達成すべき具体的な目標を立てました。 それが「持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals:SDGs)」です。 ※2015年の国連サミットで定められ、2030年を達成年限とし、17の目標を掲げ、この17の目標は、貧困や教育、技術革新、環境課題など、多岐に渡ります。   ▼外務省の公式ページでは、SDGsを以下のように紹介しています。 持続可能な開発目標(SDGs:Sustainable Development Goals)とは,2001年に策定されたミレニアム開発目標(MDGs)の後継として,2015年9月の国連サミットで加盟国の全会一致で採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載された,2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。17のゴール・169のターゲットから構成され,地球上の「誰一人取り残さない(leave no one behind)」ことを誓っています。SDGsは発展途上国のみならず,先進国自身が取り組むユニバーサル(普遍的)なものであり,日本としても積極的に取り組んでいます。 出典:持続可能な開発目標SDGsとは?|JAPAN SDGs Action Platform|外務省より   いまSDGsが話題になっている理由 2015年に国連で採択されたSDGsですが、最近メディアなどで注目されることが増えてきました。 SDGsが今、注目を集めている理由は下記3つの観点によります。 1.世界全体が共有する危機意識の高まり 2.先進国・発展途上国に共通する、わかりやすい目標設定が成功 3.ビジネスチャンスとしての重要性が認知された   SDGsへの日本の身近な取り組み 日本政府も、2016年にSDGs推進本部を設置し、SDGsの取り組みを推進しています。 代表的な取り組みとしてあげられるのは下記の項目になります。 1.防災分野での取り組み 私たちの生活に身近な防災分野では、日本が経験した過去の自然災害で培われてきた知識や復興技術をもとに、緊急援助、防災対策、災害復旧などで積極的に国際防災協力を推進しています。 2019年のG20大阪サミットでは、「仙台防災協力イニシアティブ・フェーズ2」を発表。 日本が防災先進国として、少なくとも2022年までの4年間で途上国の500万人の被災者を支援し、次世代の人材教育や防災教育を進めることを目標に掲げました。 2.自然環境分野での取り組み 他にもプラスチックごみ流出による海の生態系への悪影響が課題となっている海洋環境についても、日本は海洋国家として、海洋環境の保全、持続可能な利用を重視しています。 日本が議長国となった2019年のG20大阪サミットでは、海洋プラスチックごみの問題を主要課題のひとつに選出されました。 G20に参加した各国に呼びかけ、プラスチックごみによる汚染を2050年までにゼロにするビジョンを共有し合意に取りつけました。 ※17あるSDGsの目標のうち、日本の経験やノウハウを活かして国際協力を行っている分野も数多くあります。   SDGsが掲げる「教育目標」について 17つある項目の4つ目は教育分野に関する目標です。 「質の高い教育をみんなに」を合言葉に、すべての人が公平に質の高い教育が受けられる世の中の実現を目標としています。 この目標に定められた「10の具体的な指標」を達成することで、、世界中の人々が平等に生涯学習を受けられる機会を促進されることが期待されています。   ▼10の具体的な指標 4.1 2030年までに、全ての子供が男女の区別なく、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。 4.2 2030年までに、全ての子供が男女の区別なく、質の高い乳幼児の発達・ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。 4.3 2030年までに、全ての人々が男女の区別なく、手の届く質の高い技術教育・職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。 4.4 2030年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。 4.5 2030年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子供など、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。 4.6 2030年までに、全ての若者及び大多数(男女ともに)の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。 4.7 2030年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。 4.8 子供、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、全ての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。 4.9 2020年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、並びにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術(ICT)、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。 4.10 2030年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員研修のための国際協力などを通じて、質の高い教員の数を大幅に増加させる。   教育の普及を阻む障害 世界には学校に通うことのできない子どもたちや、文字の読み書きができない人が多くいます。 その要因はさまざまあり、高い貧困率や武力紛争などの緊急事態が子どもたちを学校に通うことを阻んでいます。 また、同じ国のなかでも女児や農村部に住む子ども、障がいを持つ人や少数民族は教育受ける機会が狭められているなど、ジェンダーや地域などの違いは教育機会の格差にもつながっています。 教育課題があるのは、日本も例外ではありません。 世界各地にあるさまざまな教育課題を解決して、すべての人に平等で包括的な質の高い教育を提供することが、持続可能な開発につながると考えられています。   SDGs教育目標にeラーニングが貢献できる3つの理由 eラーニング(e-Learning、イーラーニング) とは、おもにインターネットを利用した学習形態のことです。 このeラーニングが世界の教育課題の改善に貢献できる主な理由には下記の3つの理由があげられます。   POINT1.場所や時間を問わずに学習できる インターネット環境があることが前提にはなりますが、住んでいる場所、仕事、身体的障害などの理由で従来学校に通えなかった人でも、それぞれの都合の良い場所・時間に学習が可能です。   POINT2.教育の質が均一である 同じ学習教材を用いる限り、教育の質が均一といえます。 対面型学習では、デメリットとして教育の質が講師の質や生徒当たりの人数に左右される点が挙げられます。eラーニングでは、そのような心配がありません。   POINT3.費用を抑えて導入できる 同一教材を多くの学習者へ配信することが可能で、多くの受講者に対応するために相応の教師・講師を確保したりまたは受講者のいる地域に派遣したりする必要がない為、費用が大きく抑えられます。 eラーニングの機能や特徴 eラーニングとはパソコンやスマートフォンなどの電子機器とインターネットを利用することによって、「時間や場所に縛られず、自分のペースでスキルアップ」を行うことができる学習システムです。 ▼eラーニングの基礎や仕組みについてはこちらの記事にて詳し紹介されています。   learningBOXは学校教育で必要なコンテンツが全て揃ったLMSです learningBOXは、誰でも簡単にeラーニングが構築できる学習管理システム(LMS)です。 管理者はlearningBOX上に動画やPDFなどの学習教材や、理解度を確認するためのクイズなど、各種コンテンツを作成・登録し、それらをもとに学習者がWEB上で学習を進めていくことができます。 LMS上には学習履歴や成績が残りますので、管理者が学習者の評価・指導を行うことも可能です。 learningBOXの最大の特徴は、システムを単純化・簡素化することで利用料を抑え、今までeラーニングに手の届かなかった教育機関・中小企業への導入ハードルを低くしていることです。   業界価格の1/10!年間利用3万円から気軽にeラーニング始めることができます! 弊社のeラーニング学習システムの最大の強みは業界最安値の価格です。 手軽にeラーニングを始めることができる「スタータープラン」ですと、なんと、100名様で年間33,000円(税込み)、月額換算にすると、5500円(税込み)という低価格でeラーニングをご利用いただけます。 日本でのサービス提供開始当初から、個人で経営している塾のオーナーや、飲食店の経営者など、大手のeラーニングシステムの導入はハードルが高いと感じている中小零細の企業・団体様に多くご利用頂いています。   learningBOXは無料プランで使い勝手をしっかり確認できるeラーニングシステムです learningBOXはなんと期間無制限でご利用頂けるフリープランもご用意しています。 こちらは、デモサイトのような使える機能が限られているプランではございません。 管理者を含め10名様まででしたら、有料のオプション機能を除き、ほぼ全機能が無料でお使い頂けるプランです。 ※learningBOXの詳しい使い方に関しましては、learningBOXの使い方ページをご覧ください。 弊社の取り組み紹介 独立行政法人 国際協力機構(JICA)の2020年度第一回「中小企業・SDGsビジネス支援事業」において、弊社応募の企画「技術教育卒業資格取得のための自学自習を支援するeラーニングの導入にかかる基礎調査」(対象国:パキスタン)が採択されました。 JICA「中小企業・SDGsビジネス支援事業」は、開発途上国の開発ニーズと本邦民間企業の優れた製品・技術とのマッチングを行い、「SDGs達成に貢献するビジネス(SDGsビジネス)」及び開発途上国の抱える課題の解決を図り、ODA を通じた二国間関係の強化や経済関係の一層の推進を目的としている事業です。 弊社はIT分野において市場規模が拡大する南アジア、そしてその中でも人口2億1,200万人、平均年齢23.5歳という将来的な市場規模が大きくなる見込みが予想されるパキスタンを対象国として選定致しました。 同国は地理的・文化的に中東諸国とつながりが深く、また、同国を起点に中東・周辺アジア地域に進出可能であることから、日本発のeラーニングシステム企業として同国の教育のIT化向けて全力で支援する所存です。 ▼【関連ブログ】JICA:2020年度第一回「中小企業・SDGsビジネス支援事業」において採択されました   まとめ SDGs(持続可能な開発目標)とは、地球上の人々がより安心に暮らせるよりよい世の中をつくるための、世界共通の大きな目標です。 その中で、教育が果たす役割は大きく、すべての人が公平に質の高い教育が受けられる世の中をつくることで貧困や就業機会格差の是正を促し、持続可能な開発につながると考えられています。 eラーニングは、インターネット環境さえあれば学習者の都合にあわせて学習を進めることができる等利便性が高い便利なサービスです。 しかし一方で、民間企業が開発したeラーニングの多くは、価格設定としては非常に高額なものとなっています。 弊社が目指すのは、「誰でも簡単にWEB学習環境が構築できるシステム」です。 それは、費用面でも操作面でも、とにかく手軽に使い始めることのできるeラーニングシステムです。 日本に限らず世界を見据え、より多くの教育機会の創出の一端を担うことができればと考えております。

中小企業が抱える人材育成の課題とは

中小企業が抱える人材育成の課題とは 中小企業にとって、人材育成は深刻な問題となっています。 例えば、「人手が足りない・時間がない・お金をかけられない」など、それぞれの原因がわかっていても改善できていないケースも多いといえます。 本記事では、中小企業が抱える人材育成の課題に触れたうえで、解決のためのポイントを解説します。   目次はこちら 1.中小企業の人材育成の実態 2.中小企業が抱える人材育成の課題 3. 中小企業が効果的に人材育成を行うためのポイント 4. まとめ   中小企業の人材育成の実態 中小企業の人材育成に対して発生している課題には次のようなものがあります。   多くの中小企業が人材育成に悩んでいる 経済産業省が行った調査「平成29年度 中小企業の経営人材の育成に関する実態調査」によると、会社が抱えている問題の1位は「人材の確保、定着、育成」でした。その割合は約6割で、多くの中小企業が人材育成に悩んでいます。   人材育成が進まない理由とは 上記の経済産業省の調査によると、経営人材育成の取組について「特段の人材育成は行っていない」と58.6%の企業が答えています。 つまり、半数以上の中小企業は、人材育成を課題と感じているものの、解決できる時間やノウハウがないということです。 企業によっては、人材不足だけでなく、労働上の問題や課題の把握そのものができていないケースも想定されます。   中小企業が抱える人材育成の課題 ここからは、上記でもふれた中小企業が抱える人材育成の課題について、具体的に見ていきましょう。   指導するための時間がない 例えば、指導担当者がいたとしても、中小企業では業務を兼任していることが多いのが実情です。 そのため、改めて学習の時間を設けることが難しいといえます。   業務内容が統一されておらず、属人的になっている 人によって教え方・学習内容が変わっていくことも課題の1つです。 場合によっては、業務内容や必要な知識がマニュアル化されていないため、人材の退職などによって業務が遂行できなくなる可能性もあります。   人材育成のノウハウ自体がない マンパワーに頼った経営の場合、学びの機会を与えられなかった従業員ばかりとなることも想定されるでしょう。 例えば、仕事をしながら体感で学んでいる従業員が多い場合、ノウハウは蓄積できません。 また、人を採用しても学びの実感を得られないため、すぐに退職してしまう可能性もあります。   コロナ禍で発生した新たな課題 数年前までは、人材育成のために定期的な講習会を開いていた企業もありました。 しかしコロナ禍によって、対面での指導は困難となっています。 加えて、感染拡大防止のため、多くの人を一か所に集めることができなくなり、学習機会が奪われるシーンも増加しました。 出典:突然のコロナ禍に見舞われた2020年の社内研修はどう行われたのか? オンライン研修の浸透状況とはより   中小企業が効果的に人材育成を行うためのポイント ここからは、従業員に学習の機会を与えたい中小企業のために、効果的に人材育成を行うポイントを見ていきましょう。   育成方法の見える化 「とりあえず仕事を覚えてほしい」といった不明瞭な目標では、効果的に人材を育てられません。 「ここまで覚えたら、次はこの項目を覚える」など、具体的な目標を掲げていくことがポイントです。 目標に向けた育成方法を明瞭にし、マニュアルの作成などを行い、人材育成のフローと目標を見える化していきましょう。   Off-JTの導入 Off-JTとは、職場以外の場所で学習機会を持つことを指します。 仕事をしながら学んでいくOJTではなく、外部の研修やセミナーを活用する手法です。   コロナ禍で需要上昇!動画を使った研修 コロナ禍において、動画を使った研修の需要が高まっています。 動画配信を活用してオンラインで学んでもらうことで、自宅にいながらの学習も可能です。 気軽に作成・配信ができ、学習者が簡単にアクセスできるサービスの利用が適しているといえるでしょう。   まとめ 中小企業では、人材育成に課題を持っているケースは多いといえます。 人手不足・時間がない・コストがかけられないなど、様々な角度から現状の課題を把握する必要もあるといえるでしょう。 ただ聞いて、学ぶだけの一方的な人材育成だと、なかなか従業員の研修が進まない、集中出来ないといったことが問題とあげられます。 learningBOXではクイズ作成ツールを使用することによって、テストで学習の確認や繰り返し学習に利用することが出来ます。 インプットだけでなくアウトプットも同時に行うことで、一方的な人材育成からの脱却が可能です。 人材育成を行うポイントをおさえ、実施していくことで課題を解決できるようになります。 そのため、自社の人材育成の課題を把握し、適切なアプローチを行っていくことを意識することが大切です。     ▼こちらもおすすめ!あわせて読みたい「【教育最前線】動画とeラーニングで効果的な新人研修を実施する」

【教育最前線】動画とeラーニングで効果的な新人研修を実施する

【教育最前線】動画とeラーニングで効果的な新人研修を実施する マーケティング担当の貴田岡です。 新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、日本国内ではこの数年間で「働く人々の生活様式」が大きく一変しました。 働き方以外にも、社内の教育や研修も対面型や集合型の研修からデジタル化にシフトし「アフターコロナを見据えた人材育成」への取り組みが高まってます。 コロナ​禍を生き抜くための「経営戦略・組織づくり・新たなスキルアップ研修」を今後どのように実施していけばいいのかと悩んでいる担当者も多いかと存じます。 こういった課題と向き合う中で、企業は社会や時代に見合った改革を進めていかなければなりません。 そこで、今回の記事では、最近多くの企業で注目・実施されている「動画を活用した人材育成」についてご紹介します。 本稿では、人材育成に動画を活用するメリットや新人教育に効果的な動画を制作するためのポイントについて詳しく解説します。   目次はこちら 1.動画は一言でいうと情報量が多くて伝わりやすい! 2.動画は新人教育に効果的な学習ツールです 3.動画教材にeラーニングを組み合わせると受講履歴も見える化できる 4.learningBOXは動画教材を簡単に登録できるeラーニングシステムです 5.learningBOXなら大容量の動画もストレスなくスムーズに受講できます 6.まとめ   動画は一言でいうと情報量が多くて伝わりやすい! 動画は、人の記憶に残りやすく、同じ内容を多くの人に見てもらえるというメリットがあります。 動画の特徴は「わかりやすく、正確に情報を伝え、いつでも確認でき、記憶に残る」コンテンツです。 従来の研修や教育と聞くと、一番イメージしやすいのが、学生時代の授業です。 学校では各教科の教師が教壇に立ち、授業を進めます。 しかし、このような講義型では教師の指導力や質により、教育格差が生じてしまう場合があります。 その点、動画教材を用いれば、教師の力量や体調にも左右されず、教育レベルの均質化を図ることができます。 それに加え、働き方改革を推進する企業にとっても動画教材は最適な教育手段として注目されています。   教育動画の形式には一体どんな種類があるの? 教育動画に利用される動画には大きく分けて「セミナー形式・マニュアル形式・ドキュメンタリー形式」の3つの形式に大別されます。 3つの形式にはそれぞれの特徴に適した分野があります。 ※教育動画を撮影する場合は、活用シーンに合わせてどの形式を選択し動画を撮るかが非常に重要なポイントになります。 その1.セミナー形式 セミナー形式とは、簡単に説明すると学校や大学の講義のように「講師1人が複数人の受講者に向けて話す形式」です。 こちらは、講義式とも呼ばれており、講義型の授業や研修を動画で撮影し教育動画として利用します。 セミナー形式動画のポイントは、主に会社や組織ごとで「毎年定期的に開催する新人研修や社内勉強」に利用するのが大変有効的です。 その2.マニュアル形式 マニュアル形式とは、実際の仕事の流れや接客などの様子を説明したものを撮影する動画です。 こちらは、主に飲食業、アパレル業など「文字や画像」だけでは伝わりにくい業務が大部分を占める接客業で有効的です。 マニュアル形式動画のポイントは、「製品やサービスの取り扱い、説明書のような役割を果たす動画、仕事の業務フローを理解させる為に使用する動画」など活用シーンに合わせて様々な場面で活用できます。 マニュアル形式の特徴は実際にお客さまと接する様子を目や耳から理解できるため、新入社員にとってより本番をイメージしやすい研修になります。 その3.ドキュメンタリー形式 ドキュメンタリー形式とは、会社で働くスタッフの日常や、インタビュー、社内で働いている様子を撮影した動画です。 ドキュメンタリー形式動画のポイントは「リアリティかつストーリー性」を持たせることができます。 ドラマのような内容なので、見ている受講者は飽きることなく記憶でき、ストーリー性をもたせた動画にすることで、社員の共感性が高まるのも特徴です。   動画は新人教育に効果的な学習ツールです 動画を用いた教育方法は、記憶に残りやすくテキストよりも学習効果は大幅に上昇します。 こちらでは、「新人研修・コンプライアンス教育・社内業務/営業マニュアル」の3つの活用シーンを例にして、ご紹介いたします。   パターン1.新入研修に動画を活用する場合 新入研修に動画を活用することで、社内の教育関係者は新入社員が入る度に、研修場所や講師の日程を確保をする必要がなくなります。 それに加え、新入社員を指導する人事の業務負担を減らすことができます。 新入研修と聞くと、まず最初に思い浮かべるのが「ビジネスマナーや仕事の基本スキルに関する研修」ではないでしょうか。 ビジネスマナーの研修では、一般的に身だしなみや挨拶の仕方、敬語の使い方、電話応対の仕方など、社会人として求められる最低限のマナーを学びます。 ※動画制作のポイントとしては、重点的に説明しなければいけない箇所は正しい方法や情報を伝えると同時に、失敗例も加えて伝えることでより受講者の理解を深め、印象付けることが可能です。   パターン2.コンプライアンス教育に動画を活用する場合 企業がビジネスマナー以上に新入社員に意識づけたいのが、コンプライアンスに関する「法令・規則・社会的規範や倫理」などを遵守する規律の理解です。 コンプライアンス違反の事例には、「個人情報流出・不正会計・過労死・ハラスメント」などがあります。 こちらは、ひとたび問題が起き、不祥事としてニュースに取り上げられると、世間から厳しい批判にさらされます。 社員一人ひとりがコンプライアンスの重要性を学び、意識を高めることで、コンプライアンス違反が発生しない企業風土を醸成することができます。   パターン3.社内業務・営業マニュアルを動画で効率化する場合 動画を使った研修は「営業・接客マニュアル」としても広く利用されています。 営業・接客マニュアルを研修動画として活用することで、「営業や接客の仕方やマナー、クレーム対応のポイント」など目的ごとの手法や考えた方をわかりやすく丁寧に学習することができます。 社内業務のやり方や必要なスキルは、たとえ同じ業種でも異なるものが非常に多いです。 業務遂行に必要な知識や技術を入社時や入社前に学ぶことで、配属後、スムーズに業務に取り組むことができます。 ※動画作成に辺り、現場ではマニュアルを見返すことができない場面もあるため、受講者にとって理解のしやすい簡単な内容にする必要があります。   動画教材にeラーニングを組み合わせると受講履歴も見える化できる 動画教材に「eラーニングシステム」を活用すると、管理者は受講者がどの動画を見て、学習を進めたのかという「学習履歴、学習進捗状況、成績情報」をシステム内で簡単に確認し見える化することができます。 ※eラーニングシステム内の成績データはCSVで一括でダウンロードすることも可能です。 こちらのページでは動画教材をeラーニングシステムを使って運用するメリットについてご紹介します。   eラーニングとはインターネットを利用した学習形態のことをいいます! eラーニングとはパソコンやスマートフォンなどの電子機器とインターネットを利用することによって、「時間や場所に縛られず、自分のペースでスキルアップ」を行うことができる学習管理システムです。 eラーニングは一度、学習環境を構築してしまえば何度でも繰り返し利用ができます。 eラーニングを活用するとこんなにも沢山のメリットがあります その1.いつでもどこでも自分の好きなタイミングで学習ができる その2.受講者の理解度や学習進捗度に応じて、人の目を気にせず学習が進められる その3.成績データや成績管理が簡単に把握できる その4.予習・復習・再学習が何度でも好きなだけ受講できる ▼eラーニングの特徴や仕組みについてはこちらの記事にて詳しく解説されています。 動画教材とeラーニングを組み合わせると、全従業員に質の高い教育研修を実現できます お客様が撮影した動画をeラーニングシステムに取り込むことで、受講者は場所や時間、講師の人件費の制約から解放されます。 それに加え、受講者は自分のペースでいつでもどこからでも講義を受講できるため、従業員の満足度も上がり、働き方改革を推し進めるツールにもなります。 ※都市部や地方などの地域に限定されることもなく、誰に対してもしっかりと教育を提供し、人材育成を図ることができます。   learningBOXは動画教材を簡単に登録できるeラーニングシステムです learningBOXは個人の方でも企業様まで、誰でも簡単にeラーニングを始めることができるeラーニングシステムです。 社内研修を動画で実施したいとお考えのお客様には最適な学習管理システムです。   learningBOXの使い方はシンプルでとにかく操作が簡単です eラーニングに必要な教材の作成配布・成績管理・受講者管理機能がすべて揃い、「誰でも簡単にWEB学習環境が構築できる」学習管理システムです。 learningBOXはわざわざ説明書を読む必要がないくらい、簡単な操作でシステムを触りながらを覚えることができます。 動画の登録はプラスボタンをクリックして簡単に設定できます 動画の登録時には、受講回数の制限や動画のスキップ再生【可/不可】もお客様の好みに合わせて自由に設定いただけます。 ※learningBOXなら、お客様が撮影した動画以外にもYouTubeに掲載されているYouTube動画も簡単に登録することができます。 ▼YouTube動画を登録する方法についてはこちらの記事にて詳しく解説されています。   受講者はIDとパスワードを入力して【学習するボタン】をクリックして受講を進めます learningBOXのコンテンツ機能を使うと動画の理解度チェックも簡単に行えます ここだけの話しですが、learningBOXに登録できるコンテンツは動画以外にも、新人教育に必要な学習ツールを沢山揃えています。 learningBOXはシステム内で様々な条件を設定することができるeラーニングシステムです。 learningBOXで設定できるコンテンツに関しましてはこちらの公式ページをご覧ください ⇒learningBOXの公式ページ   learningBOXなら大容量の動画もストレスなくスムーズに受講できます 動画が再生されているときは広告などは一切なく学習にしっかり集中でき、再生速度の変更も可能です。 管理者は受講者の再生時間を正確に記録することができ、最後まで飛ばさず見たかどうかも確認することができます。 ※learningBOXの動画配信は、Amazon Web ServicesのCloud Frontを利用してます。   スタンダードプランは費用を抑えつつ、動画もしっかり使える!プランです スタンダードプランは、教材1ファイルにつき500MBまでアップロードすることができる、動画教育に適したプランです。 こちらのプランは「研修・動画教育」のスタートアップをお考えのお客様にはピッタリなプランです。   動画中心の動画ラーニングを充実させたい方にはプレミアムプランがおすすめ! プレミアムプランでは、スタータープラン、スタンダードプランにも増して大容量の動画をアップロードすることができます。 回線状況や端末の性能に応じた「高画質の動画」を配信することができます。 プレミアムプランは、高画質・大容量の動画を配信したい方に適したプランです。 大容量の動画でも回線状況や端末の性能に応じて最適な品質で配信できます。 1ファイル5GBまでの教材をアップロード可能です。   まとめ 今回の記事では、最近多くの企業で注目されている「動画を活用した」人材育成についてご紹介しました。 最近はスマホの普及等で、動画が視聴しやすい環境になりました。 その結果、近年、企業教育の現場では「動画で学ぶ」スタイルが浸透し、動画の市場は急激に成長しています。 弊社のlearningBOXは初めての方でも簡単に設定できるeラーニングシステムです。 learningBOXは、教材のバリエーションが豊富な上に、簡単に学習教材を作成、アップロードすることができます。 それに加えて、learningBOXは、なんと期間無制限でご利用頂けるフリープランもご用意しています。 管理者を含め10名様まででしたら、有料のオプション機能を除き、ほぼ全機能が無料でお使い頂けるプランです。 この機会に是非、弊社のlearningBOXを使ってみてください。

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